中東情勢の緊迫化により、主要航空会社はドバイ路線などの運休や迂回運航を2027年まで長期化させています。
相次ぐ中東路線の運休と迂回ルートの常態化
中東地域における地政学的な緊張の高まりを受け、世界の主要航空会社は同地域を発着・経由する路線の運休および迂回措置の延長を決定しています。
具体的には、イタリアのITAエアウェイズやラトビアのエア・バルティックが、ドバイ発着便の運休を2026年10月24日まで継続すると発表しました。アジア方面でも、大韓航空が仁川〜ドバイ路線の運休を当面の間延長し、事態の推移と空港の正常化状況を見極めて再開時期を判断する方針です。さらに、エア・カナダがドバイやテルアビブへの運航停止措置を2027年3月末まで延長するなど、当初の想定以上にフライトへの影響が長期化しています。
迂回運航による飛行時間の長期化とコスト増の懸念
中東上空の領空制限が継続しているため、欧州とアジアを結ぶ便を中心に大規模な迂回ルートの運用が避けられない状況です。イラン周辺などの空域を回避する措置は、飛行時間の長期化や運航スケジュールの乱れを招いています。
この迂回運航は航空燃料の消費量を増大させるだけでなく、燃料価格の高騰と相まって運航コストに深刻な打撃を与えています。国際航空運送協会（IATA）のデータによれば、直近の航空燃料のグローバル平均価格は1バレルあたり194.90ドルまで上昇しています。一部の航空会社では迂回によるテクニカルランディング（給油のための寄港）が必要となり、商業的な採算が合わなくなる路線も出ており、長期的には燃油特別付加運賃（燃油サーチャージ）の引き上げや基本運賃の上昇といった形で乗客の負担増につながることが懸念されています。
旅行市場・ビジネス渡航への影響と今後の見通し
運休や大幅な遅延の影響を受ける乗客に対し、各航空会社は手数料無料での日程変更や別ルートへの振り替え、全額払い戻しといった柔軟な対応を進めています。しかし、ドバイやアブダビといった世界的なハブ空港を経由する乗り継ぎ需要への打撃は大きく、観光市場や国際的なビジネス渡航におけるサプライチェーンの停滞が深刻化しています。
中東経由ルートは、アジアと欧州を結ぶ大動脈として長年重宝されてきました。現状の空の交通網の混乱は、2026年後半から2027年のスケジュール全体に波及する見通しです。今後の海外渡航においては、情勢の急激な変化による直前のフライトキャンセルやスケジュール変更のリスクが恒常的に高まっているため、旅行者および出張者は各航空会社が発信する最新の運航情報へ常に注意を払う必要があります。
