はじめに：旅行予約の未来を占う新たなキーワード
2026年に向けて、世界のオンライン旅行会社（OTA）業界の競争は新たなステージに突入しようとしています。その中心にあるのが「メガロイヤリティ・エコシステム」という考え方です。これは単なるポイントプログラムや割引サービスではありません。旅行を日常生活の一部と捉え、Eコマースや金融、通信といった異業種のサービスと連携し、顧客を強力な経済圏に囲い込む壮大な戦略です。この動きは、私たちの旅行の選び方、楽しみ方を根本から変える可能性を秘めています。
なぜ今「ロイヤリティ」が注目されるのか？日本の成功モデルが世界へ
この競争の火付け役として世界から注目されているのが、日本の楽天グループが展開する「楽天エコシステム」です。
楽天トラベルの成功モデル
楽天は、1億を超える会員基盤を背景に、楽天市場でのショッピング、楽天カードでの決済、楽天モバイルでの通信など、生活のあらゆる場面で「楽天ポイント」が貯まり、使える仕組みを構築しました。この強力な経済圏の中で、楽天トラベルは旅行という「非日常」の消費を担っています。ユーザーは日常の買い物で貯めたポイントを使って旅行費用を抑えることができ、逆に旅行で得たポイントを普段の生活で利用することも可能です。このポイントを「通貨」のように活用するモデルが、ユーザーを強く惹きつけ、楽天トラベルを国内トップクラスのOTAへと押し上げました。
従来のプログラムとの違い
これまでのロイヤリティプログラムは、航空会社のマイルやホテルのポイントのように、その企業やグループ内での利用に限定されることがほとんどでした。しかし、「メガロイヤリティ・エコシステム」は、その垣根を越えて異業種を巻き込み、顧客の生活全体をカバーしようとする点で大きく異なります。顧客のエンゲージメントを長期的に維持し、他社への乗り換えを防ぐ「ロックイン効果」が格段に高いのが特徴です。
世界の巨大OTAと旅行業界の未来予測
楽天の成功を受け、世界の巨大OTAや関連企業も同様の戦略を加速させています。
世界大手OTAの動向
- Expediaグループ: 近年、Expedia、Hotels.com、Vrboなどのブランドを横断する新たなロイヤリティプログラム「One Key」を開始しました。これにより、ホテル予約で貯めたポイントを航空券やバケーションレンタルに使うなど、グループ内での顧客体験をシームレスに連携させる動きを強めています。
- Booking.com: 「Genius」プログラムを通じて、予約回数に応じた割引や特典を提供し、リピーターの囲い込みを図っています。今後は、このプログラムを軸に、レンタカーやアクティビティ予約など、他のサービスとの連携をさらに深めていくと予想されます。
加速する異業種連携
今後は、OTAが単独で経済圏を構築するだけでなく、巨大なプラットフォームとの提携が鍵となります。例えば、クレジットカード会社、小売業者、通信キャリアなどが持つ膨大な顧客データとOTAの旅行データを組み合わせることで、より精度の高いサービスが生まれるでしょう。航空会社やホテルチェーンも、独自のプログラムに固執するだけでなく、より大きな経済圏に参加することで顧客接点を増やそうとする動きが活発化すると見られます。
私たちの旅はどう変わるのか？
このメガロイヤリティ競争は、旅行者にどのような影響を与えるのでしょうか。
メリット：よりパーソナライズされた便利な旅へ
AI技術の進化と組み合わせることで、私たちの旅行体験は劇的に向上する可能性があります。エコシステム内で蓄積された購買履歴や行動データをAIが分析し、「あなただけ」に最適化された旅行プランや特典を提案してくれるようになります。予約から決済、現地でのサポートまでがひとつのアプリやサービスで完結し、これまで以上にスムーズでストレスのない旅が実現するでしょう。
注意点：プラットフォームへの依存と選択の自由
一方で、特定の経済圏に深く囲い込まれることで、知らず知らずのうちに選択肢が狭まる「ロックイン」のリスクも考慮すべきです。ポイントの利用を優先するあまり、他のもっと魅力的かもしれないホテルや航空会社を見逃してしまうかもしれません。また、多様な個人データが単一のプラットフォームに集約されることによる、プライバシーに関する議論もより重要になってくるでしょう。
まとめ：どの「経済圏」で旅をするか選ぶ時代へ
2026年に向けた世界の旅行業界は、単なる価格競争から、顧客との長期的な関係性を築く「メガロイヤリティ」をめぐる競争へと大きく舵を切っています。技術革新と巨大な経済圏が融合することで、私たちの旅はより豊かで便利なものになる一方、どのプラットフォームを信頼し、自身のライフスタイルに組み込むかという選択が求められるようになります。次にあなたが旅行を計画するとき、どの「経済圏」のパスポートを手にしているのか、想像してみるのも面白いかもしれません。
