ホテルやレストラン、ウェディング事業を国内外で展開する株式会社Plan・Do・Seeが、投資会社のフロンティア・キャピタルと共同で、東南アジアからの訪日旅行を主力とするTASグループとの資本業務提携を2024年2月4日付で実施したことを発表しました。この提携は、回復から成長フェーズへと移行する日本のインバウンド市場において、新たな価値創出を目指す戦略的な一手として注目されます。
背景：加速するインバウンド回復と市場の質的変化
日本政府観光局（JNTO）によると、2024年4月の訪日外客数は304万人を超え、単月で初めて300万人を突破するなど、インバウンド市場は力強い回復を見せています。特に今回の提携で焦点となる東南アジア市場の存在感は増すばかりです。
成長著しい東南アジアからの訪日客
2024年4月の統計では、東南アジア主要6カ国（タイ、シンガポール、マレーシア、インドネシア、フィリピン、ベトナム）からの訪日客数は、いずれもコロナ禍前の2019年同月比を上回る水準で推移しています。特にフィリピン（同月比+34.0%増）、インドネシア（同+29.0%増）など、著しい伸びを見せる国も少なくありません。
こうした中、訪日旅行者のニーズは、かつての「モノ消費（買い物）」中心から、その土地ならではの文化や食、体験を重視する「コト消費」へと明確にシフトしています。特に、経済成長を背景に増加する富裕層や、何度も日本を訪れるリピーター層は、画一的な団体ツアーでは満足できず、よりパーソナルで質の高い体験を求めています。
「おもてなし」と「送客力」の融合 – 提携の両社が持つ強み
今回の提携は、それぞれ異なる強みを持つ両社のノウハウを掛け合わせることに最大の意義があります。
唯一無二の体験を創出するPlan・Do・See
Plan・Do・Seeは、「WITH THE STYLE FUKUOKA」や「THE SODOH HIGASHIYAMA KYOTO」など、歴史的建造物をリノベーションしたホテルやレストランを運営し、その土地の魅力を最大限に引き出す空間プロデュース力と、きめ細やかな「おもてなし」で高い評価を得ています。同社が提供するのは、単なる宿泊や食事ではなく、記憶に残る「体験価値」そのものです。
東南アジアに強固な基盤を持つTASグループ
一方のTASグループは、東南アジアからの訪日旅行を専門とするランドオペレーター（現地手配会社）として、現地の旅行会社との強固なネットワークと顧客基盤を築いています。現地の文化や嗜好を深く理解したツアー企画力と、安定した送客力が最大の強みです。
提携がもたらす未来と予測される影響
この戦略的提携は、日本のインバウンド業界にいくつかの大きな変化をもたらす可能性があります。
付加価値の高い体験型ツアーで富裕層・リピーターを魅了
TASグループが持つ東南アジアの顧客に対し、Plan・Do・Seeが提供するユニークで高品質な宿泊・食体験を組み込んだ、これまでにない付加価値の高い旅行商品が生まれることが期待されます。これにより、価格競争から脱却し、「ここでしかできない体験」を求める富裕層やリピーター層の獲得競争で優位に立つことができるでしょう。
ゴールデンルートから地方へ – 地域経済活性化への貢献
Plan・Do・Seeは、東京や京都といった主要都市だけでなく、福岡、神戸、長崎など魅力的な地方都市にも事業を展開しています。TASグループの送客力を活かすことで、これまでインバウンド客の誘致が課題であった地方へ、東南アジアからの旅行者を誘導する新たな流れが生まれる可能性があります。これは、観光資源の分散化と、地域経済の活性化に大きく貢献する一手となり得ます。
まとめ：日本の魅力を再定義する一手に期待
今回のPlan・Do・SeeとTASグループの提携は、単なる企業連携に留まりません。日本の観光産業が「量」の回復から「質」の向上へと舵を切る象徴的な動きと言えるでしょう。旅行者にとっては、より深く、パーソナルな日本の魅力を発見する機会が増えることを意味します。両社がこれからどのような新しい日本の旅を創造していくのか、その動向から目が離せません。
